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投資信託

ストラテジック・バリュー・オープン
(愛称:真価論)

ファンドの特徴

  • わが国の株式を実質的な投資対象とし、信託財産の成長を目標に積極的な運用を行うことを基本とします。

  • 株式への実質的な投資にあたっては、わが国の株式の中から、資産・利益等に比較して株価が割安と判断され、今後の株価上昇が期待できる銘柄を厳選し、投資を行うことを基本とします。銘柄選別においては、「割安性評価」と「実力評価」を組み合わせて銘柄を選別します。

  • 株式の実質的な組入れに当たっては、フルインベストメントを基本とします。

概要

名称

ストラテジック・バリュー・オープン

愛称

真価論

協会コード

01311007

ISINコード

JP90C0002PX7

商品分類

追加型投信/国内/株式

当初設定日

2000/7/25

信託期間

2020/7/24

決算日

原則、毎年7月24日(休業日の場合は翌営業日)

収益分配

年1回の決算時に、原則として収益の分配を行います。

購入・換金申込不可日

なし

申込締切時間

午後3時までに、販売会社が受付けた分を当日のお申込み分とします。

購入単位

一万口以上一万口単位

購入価額

購入申込受付日の翌営業日の基準価額

換金価額

換金申込受付日の翌営業日の基準価額から信託財産留保額を控除した価額

換金代金

原則として、換金申込受付日から起算して、6営業日目から販売会社においてお支払します。

課税関係
  • 課税上は株式投資信託として取り扱われます。

  • 公募株式投資信託は税法上、小額投資非課税制度の適用対象です。

  • 益金不算入制度、配当控除の適用はありません。

当ファンドに係る費用

投資者が直接的に負担する費用

購入時手数料

購入価額に3.30%(税抜3.0%)以内で販売会社が独自に定める率を乗じて得た額

信託財産留保

1万口につき基準価額に0.3%の率を乗じて得た額を、ご換金時にご負担いただきます。

投資者が信託財産を通じて間接的に負担する費用

運用管理費用(信託報酬)等

ファンドの純資産総額に年1.155%(税抜年1.05%)の率を乗じて得た額が、お客様の保有期間に応じてかかります。

その他費用・手数料

組入有価証券の売買の際に発生する売買委託手数料、監査費用、外国での資産の保管等に要する諸費用等がお客様の保有期間中、その都度かかります。

これらの費用は運用状況等により変動するため、事前に料率・上限額等を示すことができません。

上記の費用の合計額については、投資家の皆様がファンドを保有される期間等に応じて異なりますので、表示することができません。

詳しくは、投資信託説明書(交付目論見書)の「費用・税金」をご覧下さい。

委託会社

野村アセットマネジメント株式会社

受託会社

三井住友信託銀行株式会社

販売会社

セントレード証券株式会社

ファンドの主なリスクと留意事項

当ファンドは、組入れた有価証券等の値動きにより、基準価額が大きく変動することがありますが、これらの運用による損益はすべて投資者の皆様に帰属します。また、外貨建資産に投資した場合、為替変動リスクも加わります。したがって、ファンドにおける投資者の皆様の投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。また、投資信託は預貯金とは異なります。当ファンドの主なリスクは以下のとおりです。ファンドのリスクは下記に限定されるものではありません。

  • 価格変動リスク(株価変動リスク)

  • 金利変動リスク

  • 為替変動リスク

  • 流動性リスク

  • カントリーリスク

  • 信用リスク

購入に際しては、交付目論見書の内容を十分にお読み下さい。

「為替ヘッジ」とは、組入外貨建資産の価値が為替変動の影響を大きく受けないよう為替変動リスクを回避(ヘッジ、将来の為替レートを予約)することです。

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